こんにちは、ヒデです。
みなさんは定年後の生活費について、キャッシュフローの視点からも考えていますか。
私は貯蓄額を増やすことに取り組んできましたが、お金の流れ（キャッシュフロー）や定年後の収入源についてはあまり気にしていませんでした。
しかし、定年後は収入源が限られるので、「いくら必要か」だけではなく、「いつ必要か」についても考えておくことが、定年後の生活費を安定させるために必要だと思います。
今回は定年後の働き方の違いで、足りなくなる生活費やお金が必要になるタイミングの違いについてシミュレーションしました。
定年後に生活費がどのくらい必要になるのかを計算する参考になると思いますので、ぜひ最後までお読みください。
この記事を読んでほしい方
- 定年後に必要な生活費が漠然としている方
- 再雇用や再就職で生活費がどのくらい変わるか把握していない方
- どうやって長期で生活費を把握したら良いかわからない方
参考にした「日本経済新聞」の記事は下の引用からご覧ください。
定年後の家計、長期で把握 収支表を作り、老後破綻を回避
日本経済新聞 2022年12月17日
シミュレーションの前提
ご覧いただくシミュレーションは、老後２人の無職世帯の例として、わが家の生活費を参考にしています。
必要な生活費については、それぞれのご家庭で異なると思いますが、是非参考に試算してください。
定年後の生活費を算出する
| 支出 | |
| 電気・ガス | 15,000 |
| 水道 | 6,000 |
| 携帯電話 | 5,000 |
| 電話 | 1,000 |
| インターネット | 3,500 |
| NHK他 | 4,500 |
| 食費 | 80,000 |
| 生活用品 | 10,000 |
| 交通費 | 10,000 |
| 教養娯楽費 | 15,000 |
| 被服費 | 10,000 |
| 保険医療費 | 10,000 |
| 住居費 | 50,000 |
| その他 | 20,000 |
| 税金 | 20,000 |
| 合計 | 260,000 |
わが家の定年後生活費は、月額２６万円と試算しました。
今回算出したわが家の必要な生活費は、総務省の家計調査とほぼ同額でした。
住居費には修繕が予想される金額も上乗せして算出しました。
例えば、１０年ごとに１００万円かかるなら、修繕分として毎月８.３千円を住居費に加えています。
月額２６万円には旅行費用などが含まれていないので、ゆとりのある生活費は３６万円と試算しました。
定年後の働き方とキャッシュフローを試算する
定年後の働き方は、３つのプランを想定しました。
- ６０歳で完全リタイヤして、年金を受給するまでは貯蓄を取り崩して生活する。
- ６５歳まで再雇用で働きながら生活費の不足分は貯蓄を取り崩す。再雇用の年収は３００万円に設定する。
- ７０歳まで再就職（月１０万円）で働きながら生活費の不足分は貯蓄を取り崩す。年金は受給年齢を７０歳に繰り下げる。
その他の条件
- ねんきん定期便から年金受給額を月１８万円と試算しました。
- 現在行っている個別株投資から配当金が月５万円得られている。
- 死亡する年齢を９０歳（平均余命）とする。
プラン１：６０歳で完全リタイヤして、年金を受給するまでは貯蓄を取り崩して生活する
６０歳で完全リタイヤすると、公的年金を受給するまでの５年間は毎月２６万円（１５６０万円）が必要になります。
また、６５歳以降は毎月３万円生活費が不足（２６万円ー１８万円ー５万円）します。
９０歳まで生きるとすると不足額は９００万円（月３万円✕２５年）になります。
６０歳で完全リタイヤする場合、生活に必要な貯蓄額は２,４６０万円になりました。
プラン１（６０歳で完全リタイヤ）を実現させるためのシミュレーション
① 定年（６０歳）までに２５００万円の生活資金を貯める
② ６０歳〜６５歳（公的年金受給）までの５年間は１６００万円を取り崩して生活する
③ ６５歳以降は、残りの９００万円を年３６万円づつ取り崩して生活する
６５歳以降に必要な生活費（３万円）は、資産運用しながら取り崩すこともできます。
６００万円の金融資産を３.５％で運用しながら、毎年３６万円取り崩すと２５年間も受け取ることができます。
この方法なら必要な定年後の資金は１６００万円＋６００万円で２２００万円になります。
プラン２：６５歳まで再雇用で働き、生活費の不足分は貯蓄を取り崩す。
再雇用で得られる収入を年間３００万円に設定すると、不足する生活費は月３万円になります。
６５歳以降は、受給できる年金額と配当収入の合計が再雇用の給与収入と置き換わるため不足する生活費はこれまでと変わらず月３万円です。
９０歳までに不足する生活費は１０８０万円（年３６万円✕３０年）となります。
プラン２（６５歳まで働く）で必要な貯蓄額と取り崩しのシミュレーション
① 定年までに１０８０万円の生活資金を準備する
② 定年後は毎月３万円づつ取り崩して生活費にする。
６０歳以降に必要な生活費（３万円）を資産運用しながら取り崩すこともできます。
年間３６万円を３０年間受け取りたい場合は、６６５万円の資産を３.５％で運用できれば実現できます。
プラン３：７０歳まで働き、生活費の不足分は貯蓄を取り崩す。年金は受給年齢を７1歳に繰り下げる。
このプランでは、６５歳までの再雇用期間は生活費の不足額は月３万円です。
再雇用終了後は、７０歳まで月１０万円で再就職をします。
７０歳までは生活費が月１１万円不足しますが、公的年金の受給年齢を５年間繰り下げることで受給金額を７万円（４２％）増やすことができます。
プラン３を実現させるために必要な貯蓄額と取り崩しのシミュレーション
① 定年までに８４０万円の生活資金を貯めます。
② ６５歳までの再雇用期間は生活費の不足分として月３万円づつ取り崩します。
③ ７０歳までの再就職期間は生活費の不足分として月１１万円取り崩します。
このプランでは年金の受取金額が増えるため、７０歳以降は年金で生活費がまかなえることになります。そのため資産運用が必要ではなくなります。
まとめ
今回は、定年後の働き方によって必要な生活費をシミュレーションを３つのプランで検討しました。
プラン１：６０歳でリタイヤするためには２５００万円の生活資金が必要になる。
プラン２：６５歳まで再雇用で働く場合は、生活資金は１０８０万円で足りる。
プラン３：７０歳まで働く場合は必要な生活費が８４０万円で済む。
今回試算した定年後の生活費には、旅行などのゆとり生活、自動車などの高額商品の購入は含まれていません。
記事を読んでいただいた方のライフスタイルにあわせて追加していただきたいと思います。
これからも定年後のライフプランを考えて、資産運用に取り組んでいきたいと思います。
今回の記事が皆さんの参考になれば嬉しいです。
最後までお読みいただきましてありがとうございました。
今後の課題
・定年後に運用する資産の種類やポートフォリオの検討
・自分で資産運用ができなくなった場合の対策
・長生きやインフレによる生活費の不足
